ダイレクトメールに環境保護税はどうか。

　5年くらい前までの日本社会は、環境保護のため「できるだけ紙をなくそう」と躍起になっていたが、マイクロプラスチックによる環境破壊問題が明るみになってからは、「できるだけプラスチックをなくそう」という動きと引き換えに再び紙が大量に増えた。

　通販で届く紙製緩衝材（紙製ガムテープも含め）の量はとてつもなく、皆が資源ゴミとして出していればいいが、そのままゴミ箱へというケースを考えると、恐らくリサイクるされていない紙の消費量は昔より増えていて、再び「森林を守ろう」運動が戻ってくると思われる。

　社会はビニールはダメ、紙はダメの時代に対応していく必要がある。

　アマゾンは早いタイミングで梱包資材をビニールから紙に切り替えたが、ヨドバシドットコムは周回遅れでアマゾンを追いかけビニールでグルグル巻きにし更にビニールでラップするというビニールだらけ梱包に変わった。これから紙に移行するんだろう。

　そして紙もダメ社会が到来し右往左往するのだと思われる。

　世の中通販時代なので梱包資材を切り替えるにはコスト増による物価高が生じるため、まずはどうでもいいダイレクトメールに「環境保護税」を課税してみるのはどうか。

と提案したい。

　「請求書在中」「契約書在中」などのいわゆる信書は除外し、ダイレクトメールなど本来なくても良いものの配達料金に課税すれば確実だろう。

　発送元事業者に課税しようとすると何とかごまかそうとするので、ヤマトや郵便局など配達業務を行うインフラ事業者に代行徴収させるのが良い。そうすれば取り漏れがない。

　郵便局なら郵便料金に加えて消費税と同じく環境保護税を上乗せ徴収し後日納付する仕組み。

　毎日、読みもせず捨てるダイレクトメールを見ながらソレがイイんじゃないかという結論に至った。あまりにも無駄な案内が多い。