社会

　日本はこの数年もう「終わった病気」と言われていた梅毒が先進国で唯一流行っているかと思えば、今度は「風呂キャンセル」が話題になるとは。　日本人は「綺麗好き」ということになっていた気がするんだが、何かと真逆な話題が多い。　私が知能のブログを書いていた（2015-2018年）頃、他の先進国と比べて日本は7倍のスピードで発達障害が増加しているという記事を読んだ。　衝動的なADHDの子孫（遺伝子）が増える理由は理解できても、内向的なASDが増えていく理由は検討もつかない。学歴エリート男性（≒サラリーマン高所得層）に多いからだろうか。　どちらも着実に増えていっていて、男性よりもコミュニケーション能力の高さから周りが気付きにくいと言われていた女...

　3.2％は結構な確率。NASAの最新の分析では、衝突確率は3.1％で、衝突が予測されるのは2032年12月22日となっている。これは約32分の1の確率に相当し、コイントスで5回連続して結果を当てるのと同じ確率だ。　標準正規分布の出現率から言うと、IQ 128 [S.D.15]（または偏差値69）以上の人と出会う確率よりもシティー・キラーが地球のどこかに衝突する確率の方が高い。　そう思うと心配でしょうがないので「96.8％は衝突しない」という楽観論を信じることにする（笑）。衝突の可能性がある地域は、東太平洋、南米北部、大西洋、アフリカ、アラビア半島、南アジアとされる。　幸いにも日本には落ちない様子だが、これが最初で最後なわけでもない...

専門家からは本来の炎上とはかけ離れた「非実在型炎上」を疑う声もある。　確かに「炎上」という程の騒ぎでもないのに炎上したことになっているものも多い。　で、企業側もそれを逆手にとって、敢えて否定的な意見が一定数出るだろうギリギリのラインを攻める手法も増えている。　SNSでは否定的な意見の方が注目されやすいので、これを外野（あたかもそう見える人員）が「新CMが炎上」とたきつけることで、普段はいかに排除・スルーするかという邪魔者扱いのCMを大衆はわざわざ探してでも見に行く。　「消費者に自発的にCMを探させる」のは極めてコストパフォーマンスが高く（高額なテレビCM枠を買わなくて済む）、広告宣伝の制作側として最高位の出来。　よって大した反対意見...

　持続可能な社会を目指したら、雇用が持続不可能になったということか。　世界的な傾向として、ガソリン車、ハイブリッド車に巻き戻しで、日本車勢は現状維持。　環境対策として最終的に目指すところは同じでも、急ぎすぎて負担がかかるとどこかにしわ寄せが来る。　「正しいことをするためには多少の犠牲も必要だ」と考える人もいると思うが、この10年間の世界は「意識高い系症候群」にあったと感じている。「いいことをしている自分が好き」という人が溢れた時代。　グレタ・トゥーンベリ症候群的な。　環境に良いからといって、皆が大西洋をヨットで渡る時間があるわけじゃない。2019年8月に、英国のプリマスから米国のニューヨークまで、ソーラーパネルと水中タービンを備えた...

　世間は米不足か。　私はコメはなければないで全く困らない。昔から味噌汁も焼き魚も要らない派なので、かなり変わった日本人。　が、遺伝子検査（Haplo 3.0 *1）では極めて純度の高い日本人。　父型・母型ともに縄文系の、ミトコンドリアイブとY染色体アダムという一番古くからいる（？）ヒト遺伝子の組み合わせ（一般的に知られている"L3"よりもっと前の"L"由来）。　*1）2018年に紹介した遺伝子検査「ジーンライフ」のそれがバージョンアップし、更に細かくなっている。遺伝子は変わらないので当然だが、最初（2010年）に受けたミトコンドリアDNA検査（ジーンライフの登場前）の結果といずれも一致している。

　今年はトランプ政権下でテック業界にとどまらず大リストラ時代に突入する感がある。　去年の大統領選前のトランプ・マスク氏の会話に見て取れる。アメリカのトランプ前大統領はSNSのXで実業家のイーロン・マスク氏と対談し、マスク氏の労働者のストライキへの対応について「あなたはストライキを起こされると『オーケー。全員クビだ』と言う。あなたはとてもいい」と発言しました。　アマゾンが早速「多様性」の記述を削除したことを考えると、その流れは一気に訪れる。企業は解雇しやすい流れ。　日本も対岸の火事じゃない。　私は全く今人を雇っていないので、解雇する側の立場になく気が楽だが、勤め人は気が気じゃないだろう時代。　トランプ大統領は連邦政府機関の施設で紙スト...

　そんなに手の平返したかのようにコロッと転じるのか（笑）。　私も私の周りも極めて古典的なノーマルな人ばかりなので、どちらに転じようと個人的には何ら影響はナイんだが、そんなにコロッと変わられると、今までのソレは何だったのかと思ってしまう。　確かにこの10年ちょっと過剰なところもあり、うんざりしていた人も多いだろう。　多様性を意識してか、わざわざ男性同士のラブシーンを入れるドラマもあり、私はドラマ・映画を全く観なくなってしまった。　多様性を理解することと、強要されることとはまた別であり、お金を払ってまで見たくないものを見せられたくない。　そういった我慢の限界がトランプ大統領を再戦させたのだとすれば、その反動は大きい。　徐々に変わるものだ...

　この流れは止められない気がする。　まず人口減で学校の廃校が増え、十分な教育が受けられなくなっていく。　そして人口減で地元の商店1店舗あたりの売上が下がり、当然に人員削減がなされ、最終的には廃業が増える。　すると単純労働層（一般的には非大卒の18-30才）の働き処がなくなるため、若手は上京を目指す。その結果地方は転出超過、東京をはじめとする首都圏は転入超過となる。　直近では富山県のニュースが出ていて「20代女性の流出が続いている」とある。　エルメスが地方店を畳んでいるのはその準備だと思うし、『｢ルイ･ヴィトンの有無｣が勝ち組都市を見分けるヒントになる』もまた然り。　以前も書いたが、美容室などもそのうちボランティアの出張型になったりす...

　国税（国の税金）は個人には入らない（笑）。入ったら横領（笑）。　「国税局が入る」すなわち国税局の税務調査（または査察）が入るという意味合いで用いられている表現だと思うが、この言い回しをよく使う素人勢（いわゆる水商売系など）の調査に国税局は来ない。管轄は税務署。　「税務調査が入る」「税務署が調査に来た」が正しい表現。　基本的に国税局の調査は資本金一億円以上の法人が対象であり、個人や中小企業、自営業者などの調査は税務署の管轄。　もしかすると調査に来た税務署職員の名刺に「国税調査官」と書いてあって略して「国税が来た」なんて表現になったのかもしれない。　言葉の言い回しでその人の大凡の社会的な立ち位置がわかる。　かれこれ17年ほど経ったが、...

　環境要因もあるとは思うが、年間60万人も人口が減っている日本で、ある程度やむを得ないこと。　日本の人口減によるサービス業の衰退を補う（利用者の頭数を増やす）のはインバウンド需要しかない。　かといって訪日客が日本でわざわざ髪を切りたいかというとそうではないだろう点から、美容室というのは人口減に比例して減っていくものだと思われる。　高齢化社会になると人口の絶対数に対し定期的に髪を切る頻度・人数が減るので、あるタイミングを超えた段階から需要減が加速する。　以前も書いたが「髪を切る人はいなくならない」という理由で美容室という業種が安泰かというとそうではなく、人口減に加えて現役層が少ないエリア（主に地方）は更に需要減が加速する。　地域によっ...